EV充電インフラ事業を展開する株式会社プラゴが、2025年5月末時点で、自社が管理するEV充電器において、「可用率99.9%(スリーナイン)」を達成した。

可用率とは?

充電器が「充電できる」「決済できる」状態を保っている時間の割合を示す、EV充電インフラの品質指標をプラゴでは「可用率」と定義している。EV充電器も、水道や電気と同様に“常に使える”ことが社会インフラとして求められる基本条件ではあるが、EVの普及が進む現在でも、故障や不稼働の充電器は一定数存在し、ユーザー体験を損なう要因となっている。

世界的にも同様の課題は顕在化しており、2024年6月にChargerHelpが発表した「Annual Reliability Report」では、全米の約20,000台の急速充電器を対象に、「ユーザーが実際に充電できたかどうか」という観点から可用率を測定。可用率は73.7%にとどまり、約26%が「利用不可」と判定された(The Verge, 2024年6月)。

さらに、ハーバード大学による別の調査でも、約100万件のレビューをAI解析した結果、平均可用率は78%という結果が出ており、米国においては「5台に1台以上が正常に使えない」状態が、充電インフラの構造的課題として浮き彫りになっている。

このように、「行ってみたら使えない」充電器の存在は、EV普及のボトルネックであり、社会全体で解決すべき構造的課題だ。株式会社プラゴはこのような社会課題に正面から向き合い、「いつでも使える」EV充電を当たり前にすることを通じて、EV社会への信頼醸成に取り組んでいる。

画像: 「ニトリ」などの商業施設と提携し、最長60分充電可能な50kW急速充電器も展開している。

「ニトリ」などの商業施設と提携し、最長60分充電可能な50kW急速充電器も展開している。

可用率99.9%を支える体制と技術

プラゴは、日次の稼働監視を担う専任チームと、復旧を迅速化するナレッジ・フローの蓄積により、ソフトウェア・ハードウェア・運用が分断されずに連携する体制を構築した。これにより、可用率99.9%という高水準を維持している。

また、ハードウェア・IoT・ソフトウェア・デザインの各機能を統合したデジタルカーライフ・プラットフォームをパートナー企業に提供し、新たな消費行動や顧客体験、事業機会の創出を推進。トラブルなく使えることを前提に、その先の利便性や使いやすさといったユーザー体験(UX)の向上にも取り組み、EV社会のさらなる進化に貢献している。

今後の展望として、現在の99.9%という水準にとどまることなく、「99.99%(フォーナイン)」をはじめとする、より高精度な可用性の実現を目指し、EVインフラの新たな品質基準を築いていくという。

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