2017年に日本国内で販売されたドライブレコーダー(以下、ドラレコ)は109万台にものぼり、前年比で約40%増となっている。台数増となった大きな要因は“あおり運転”だ。

2017年のドライブレコーダー販売動向を発表。販売台数は2016年から38%増加

さまざまな業界の市場動向調査を行うGfKジャパン(東京都中野区)は、日本全国のカー用品量販店や家電量販店、インターネット通販などでの販売実績を基に「ドライブレコーダーの販売動向」をまとめ、2018年2月19日に発表した。これによると、2017年の総販売台数は109万台にものぼるという。この数字、前年の2016年と比較すると38%増加しているといい、ここ数年で最大の伸びとなったようだ。

画像: テレビCMでもよく見るようになった、ドライブレコーダー。これはコムテックのHDR-352GHP。

テレビCMでもよく見るようになった、ドライブレコーダー。これはコムテックのHDR-352GHP。

確かに近年、うなぎ上りに販売台数を伸ばしてきたドラレコ市場ではあるが、40%近い伸び率になったのは2013年以降はじめて。その要因は、2017年6月に発生したあおり運転を発端とする死亡事故と、警察による事故調査で後続車のドラレコが用いられたことなどが考えられる。その後もあおり運転の報道が増えたこともあり、同年10月には前年同期比で2.6倍もの販売台数を記録している。

画像: 2016年は29%の伸びだった、ドライブレコーダーの販売台数。

2016年は29%の伸びだった、ドライブレコーダーの販売台数。

さらに、10月以降は販売価格帯も大きく変動してきている。とくに大きく伸ばしたのは2万円以上する多機能・高価格なモデルで、同年12月においては単月販売台数の26%に達した。この割合は前年の17%、2017年の19%より圧倒的に高い。その中でも人気の高い機能が全方位的に広い範囲を撮影することのできる製品で、これも事故報道の影響が考えられる。


高価格・多機能化の傾向は数年前から増加傾向にあり、前方衝突警告機能や車線逸脱警報機能のようなクルマのADAS(先進安全運転支援システム)に似た機能を搭載したモデルが増えつつある。その他にも、夜間モードや高画素モデルなども拡大している。ただ市場全体的な人気傾向は、2万円以上の高価格帯と、5000円未満の低価格帯の二極化が進行している。高価格帯が2%、低価格帯が3%、それぞれ前年比で伸ばしている。

販売台数の増加に伴って、メーカー数とモデル数もやはり増加傾向にある。増加率こそ一時期より落ち着いたものの、2017年は70強のメーカーから600以上のモデルが販売されたようだ。

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