付加価値の高い「移動の喜び」を、HEVにも幅広く適用
今回、アップデートされた「四輪電動化戦略の軌道修正」は、「環境」と「安全」を最重要課題とする目標を変節させるものではない。市場動向の変化に合わせた臨機応変な対応だ。
壇上に立った本田技研工業株式会社 取締役 代表執行役社長 三部敏宏氏。「交通事故死者ゼロ」を実現するにあたって、「知能化」の恩恵をいかに手が届きやすい形で広げられるか・・・がカギを握っている、と語った。
たとえばパワートレーンポートフォリオに関して、説明を行ったホンダの三部敏宏社長は長期的な視点ではバッテリーEVが目標を達成するための最適解であることは認めている。一方で、規制に関わる環境の変化や先行き不透明な通称政策の行方なども鑑みながら、とHEVの商品群を強化する方向に舵を切る。
具体的には2027年からの4年間で、世界市場向けに新たな技術的価値を盛り込んだHEV、13車種を投入するという。2030年には販売台数を現在の2倍に当たる220万台まで増やす目標がかかげられた。
研究・開発に向けた資金投入の配分についても、見直すことが決まっている。EV向け電動領域への投資額を減らし、本格的な原資投入のタイミングをおよそ2年後送りすることで生まれた余力を、HEVを柱とするラインナップ拡充に力を注ぐことになる。
市場の変化にリニアに対応した資源配分の見直しにより、将来に向けた仕込みと収益力向上を両立した四輪事業の確立を目指す。
ことHEVに関して言えばすでに、新型プレリュードを皮切りとする「世代交代」への期待値が大いに高まっているが、今回の発表ではさらに「知能化」におけるキーテクノロジーとして、次世代ADASの開発が急ピッチで進んでいることも明らかになった。
自動運転（AD）まで見越した次世代ADASの開発に当たっては、中国のスタートアップ企業である「Momenta（モメンタ）」や、ルネサスエレクトロニクスなどと積極的な協業を図る一方で、「独自開発」にもこだわる。新たな価値創造をスピーディに市販車へと反映することこそが、競争力強化につながると考えているようだ。
ホンダ独自の強みを生かし、次世代ADASを幅広く展開。ゼロシリーズをはじめとするEVだけではなく、広く普及が進むことが期待されるハイブリッド車へも搭載するという。
加えて、高効率なエネルギーマネジメントを可能とするHEV技術やM・M思想に基づく搭載スペース効率の高さは、高度な次世代ADASの展開可能性を拡げるホンダならではの強みと言える。
なによりもホンダには、これまでAD開発で培った認識技術や行動計画技術といったノウハウの豊富な蓄積がある。そこで生まれた高精度な運転支援技術がもたらすであろう付加価値の高い「移動の喜び」は、幅広いHEVラインナップでその恩恵を受けることができそうだ。
