互いの強みを持ち寄り、2025年にEV販売を目指す
2022年3月4日、ソニーとホンダがモビリティ分野における戦略的提携で基本合意した。
今回の提携で、ホンダが長年培ってきたモビリティの開発力、車体製造の技術やアフターサービス運営の実績、ソニーが通信やIT、ネットワークなど先進デジタル技術の開発・運営の実績をそれぞれ持ち寄り、新しい時代のモビリティとサービスの実現を目指す。そのために新会社の設立を2022年内に予定するという。
具体的には、EV販売を2025年にスタート。新会社では次なるEVの企画や開発、販売をする予定で、生産はホンダの車両製造工場で行うことになる。またモビリティのサービスプラットフォーム開発についてはソニーが担当し、新会社に提供する。
ホンダの企業文化と技術力がパートナー選びにおいて重要だったと語る吉田社長。
その中で吉田社長は「2014年から投資を本格化してきたCMOS（撮像素子）技術でモビリティの進化に貢献したいと思っている。ソニーにとってモビリティは新しい領域。挑戦するためにはモビリティを学ぶ必要があり、そうした想いからこれまでビジョンSの開発に取り組んできた。安全面を支えるセーフティ、移動空間を感動空間にするエンターテイメント、それらの進化を支えるアダプタビリティ（適応性）の3つの領域で貢献できそうだと実感をもった。新会社では我々の技術や経験を、ホンダ側が長年培ってきたモビリティの開発力や車体製造の技術などの実績を掛け合わせてモビリティの進化をリードできるよう取り組んでいきたい。この提携を通じてモビリティ空間を感動空間へ、というビジョンでその進化への貢献を目指す」とコメントした。
登壇した三部社長はホンダとして今回の検討に至った考えを説明。「これまでのモビリティの概念から大きく変化をしていく、それが今のモビリティ業界が直面している状況と捉えている。このような中、ホンダはこのような状況を傍観するのではなく、自ら主体的に変革を起こし、新しいモビリティの進化をリードする存在になりたいと思っている。そしてソニーもモビリティの進化への貢献をビションとして掲げており、未来のモビリティへの野心的な想いやビジョンを共有できたことが今回の検討に至った1番の理由」と語った。
今回の提携のきっかけを聞かれた三部社長は「2021年の夏にホンダが提案したことから始まり、ホンダとソニーの若手社員によるワークショップをスタートさせた。そこでメンバーの可能性を感じ、2021年末に吉田社長と話をして検討が始まった」とコメント。
異業種との共闘により、これまでに辿り着かなかったモビリティへ進化させたいと三部社長。
試作車は海外の企業と作っていたソニーに対し、さまざまな選択肢があった中、相手を選ぶ基準はなんだったのかという質問に対し吉田社長は「さまざまな可能性を模索してきたなかで、新しいことに一緒にチャレンジしていきたいという想いを共有できたことが検討を本格化した要因。ホンダについては新しいことにチャレンジする企業文化、走るだけではなく飛ぶという高い技術力ももっているところから素晴らしいパートナーが見つかったと思っている」と説明した。
異業種だがシンクロする点が多い両社
ソニーとホンダの関係について吉田社長は、「モビリティに貢献できそうだと実感をもった一方、より大きな貢献をするためには（これまでの実績である）パソコンやスマートフォンのように、EVそのものに自分自身で取り組むことが重要と考えた。そんな時に出会ったのが三部社長で、モビリティの進化にチャレンジしたいという想いを共有した。ソニー創業者の1人井深 大もホンダの創業者である本田宗一郎さんから多くの刺激を受け、互いに学び合ったと聞いている」とコメント。
三部社長も「ソニーとホンダは創業者同士の親交の深さにとどまらず、人の喜びの創造を原点とする点、常にグローバルを視野に独創性にこだわる、未だないものにチャレンジしていく気風など歴史的・文化的にシンクロする点の多い企業。価値観やビジョンで共感をもち、それぞれ得意とする技術ドメインの異なる両社は異業種間での提携の難しさを乗り越えて、社会に新しい価値を提供する大きな可能性があると確信している」と自信をのぞかせた。
ソニーは2022年1月に新会社を設立し、EVに本格参入することを発表していたが、ホンダとのタッグでどのようなクルマが出来上がるのか期待したい。
創業当時から親交があった両社。時を経てのタッグに創業者の井深 大氏と本田宗一郎氏はなにを思うだろうか。
