マツダが2030年に向けた技術・商品の概略を発表。5つの方針で推し進める
マツダは2020年に公表した中期経営計画を見直し、2050年カーボンニュートラル化を達成するため、2030年に向けた技術・商品の開発を進めていることを発表した。この戦略には、柱となる5つの方針があるという。
■ビルディングブロック戦略とは
1つ目の方針は、「ビルディングブロック戦略による技術資産の積み上げと、それを活用した効率的なモノ造り」だ。マツダは基盤となる技術群をブロックとして段階的に積み上げることで、より高機能・高性能な商品をユーザーに届ける「ビルディングブロック戦略」を推し進めている。例えば「スカイアクティブ テクノロジー」を中心とした内燃機関の刷新に、電動化技術を積み上げたこともそのひとつだ。
この戦略は引き続き行われ、すでにMAZDA 3やCX-30に搭載されているSKYACTIV-Xや、現在開発中の直列6気筒エンジンを中心にした内燃機関の進化、そして電動化モデルのラインアップ拡大も継続するという。
マツダはSKYACTIV TECHNOLOGYを中心とした内燃機関に電動化技術を積み上げてきた。
また新商品に向けた新たなプラットフォームも開発中で、スモール商品群用の横置きパワーユニットと、ラージ商品群用の縦置きパワーユニットに対応した「スカイアクティブ マルチソリューション スケーラブル アーキテクチャー」を発表。これをベースとして仕向地ごとの電源事情や環境規制、ユーザーのニーズなどさまざまな問題・環境に適応できるラインアップを展開していく計画だという。
加えて2025年以降は複数の車格やボディタイプのEVモデルに対応できるプラットフォーム「スカイアクティブ EV専用スケーラブルアーキテクチャー」を新たに導入する計画もある。
スモール商品群用の横置きパワーユニットとラージ商品群用の縦置きパワーユニットの進化、及び電動化技術の拡大を継続する。
■マルチソリューションに戦略とは
2つ目は「マルチソリューション戦略による電動化の推進と商品導入」で、「スカイアクティブ マルチソリューション スケーラブル アーキテクチャー」の商品として、ハイブリッドモデル5車種を開発。2022年から2025年にかけて、プラグインハイブリッド（PHEV）5車種を日本、欧州、米国、中国、アセアンを中心に順次導入する計画だ。
また「スカイアクティブ EV専用スケーラブルアーキテクチャー」の商品として2025年頃から2030年にかけて複数のモデルを導入する計画もあるという。ちなみに2030年時点での生産における電動化比率は100％、EV比率は25％を想定している。
詳しく語られなかったが「スモール群_ロータリーエンジンマルチ電動化技術」のプラットフォームと思われるイメージ画像も公開（下のアルバム参照）されている。
2025年以降はさまざまなボディタイプのモデルに対応できるEV専用スケーラブルアーキテクチャーを導入する計画がある。
■安全技術の追求について
3つ目が「事故のないクルマ社会の実現に向けた、人中心の安全技術の追求」で、これにドライバーの状態をモニタリングし、体調不良を検知した際に自動運転走行に切り替えて安全な場所に移動、停車し緊急通報を行う「マツダ コ・パイロット コンセプト（Mazda Co-Pilot Concept）」を新たなブロックとして積み上げ、商品展開していくという。第1段階の「マツダ コ・パイロット1.0」は2022年のラージ商品群から導入を開始する予定だ。
事故のないクルマ社会の実現を目指し、2022年には「MAZDA Co-Pilot1.0」の導入を開始する予定という。
■コネクティッド技術、ソフトウェア技術について
4つ目が「次世代の移動サービスの基盤となるコネクティッド技術、ソフトウェア技術への挑戦」だ。次世代の移動サービスである「MaaS（Mobility as a Service）やOTA（Over the Air）によるクルマの機能アップデートなどへの対応を行うもの。その基盤となるソフトウェア技術の開発を強化することや、コネクティッドサービスの早期提供に向けて、マツダを含む5社（スズキ、スバル、ダイハツ、トヨタ）で次世代の車載通信の技術を共同開発し、通信システムの共通化を目指すことが含まれている。
マツダを含む5社でコネクティッドカー戦略も推し進める。車載通信の技術仕様を共同開発するという。
■人中心の開発哲学について
5つ目が「カーボンニュートラル、CASE時代への人中心の開発哲学の継承」となっている。「サステイナブルZoom-Zoom宣言2030」に定める「地球」、「社会」、「人」の3つの領域の中心に「人」を置き、人が持つ本来の能力と人間らしさを尊重した「人」中心の開発哲学を、この先のカーボンニュートラル時代、CASE時代にも継承していくことなどを挙げている。
それぞれの技術・商品の詳細は、2021年後半から2022年にかけて順次発表していく予定だという。
