ADASでも、アライアンスの「量的メリット」を最大限に活用
コネクテッド・モビリティの分野では、日産の「プロパイロット」に代表されるADAS（先進運転支援システム）や自動運転の技術革新を推進し、プラットフォームと電子システムの共用化により、2026年までにアライアンス全体で45車種に運転支援技術を搭載し、1000万台以上を販売する見込みだ。
ルノー R5 EVのコンセプトモデル。
現在、既に300万台の車両がアライアンス クラウドにつながっており、常時データのやりとりをしている。2026年までに年間500万台以上の車両にアライアンス クラウド システムが搭載され、計2500万台の車両が市場で走行することになる。また、世界で初めてグーグルのエコシステムを車両に搭載する。
ルノーは、一体型の共通電気・電子アーキテクチャーの開発をリードしており、2025年までに完全にソフトウェア定義（software defined）された車両を発売する予定だ。これは、クルマのライフサイクル全体を通じて、OTA（Over The Air）のパフォーマンスを向上させ、メンテナンスコストの削減を実現して、ユーザーにより高い価値を提供できる。
マイクラ後継車となる新型コンパクトEV
日産が欧州市場へマイクラ（日本で販売されているタイ製マーチとは異なる、欧州専用モデル）の後継車として投入する新型コンパクトEVの生産は、フランスのルノー エレクトリシティセンターで行われる。
マイクラ後継車の新型コンパクトEV（発表会の動画より）。
前述のCMF B-EVプラットフォームを採用し、日産がデザインし、開発と生産をルノーが担当する。このコンパクトEVは、e-NV200の後継モデルである新型「タウンスター」を含む、フランスのルノーが生産する日産車のラインナップの一つとなる。なお、正式な車名や発売時期、搭載技術の詳細などについては、今後発表される予定だ。（文：Webモーターマガジン編集部 篠原政明）
